インターネット(通信)であろうが放送であろうが、
テレビに必要なのはムラ社会の掟に拘泥することではない。
しかも「共演NG」をちらつかせて業務を妨害する芸能プロダクションに対し、
公正取引委員会は検討会を立ち上げて注視し始めた
(「公正取引委員会が注視し始めた芸能界─SMAP、能年玲奈、清水富美加、相次ぐトラブルは改善されるか」)。

　テレビ局にとって、目指すべきことはごくシンプルだ。
視聴者により良い番組を届けることだ。

『72時間ホンネテレビ』はその原理(ホンネ)に忠実であろうとし、
さまざまなチャレンジをしたからこそ支持された。
そこで散見された失敗も、さらなる飛躍の糧になるだろう。