B　そういえば、公取委（公正取引委員会）が、「新しい地図」の稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾に対して、ジャニーズ事務所が圧力をかけていないか、調査を始めるという話を聞きました。むしろもう始まっているのかも？

A　それはつまり、ジャニーズが独占禁止法に抵触する不公正なことをしていないかという調査ですか？

B　そうそう。3人のファンは、ネット上で、ずっとジャニーズが3人の活動を阻害していると訴えてきたわけだけど、いよいよ公取委が動きだしたって話。

C　2017年、NHKが「公正取引委員会が、芸能事務所が芸能人と結ぶ契約の中で、独占禁止法に抵触する不公正なものがないかどうか
、調査を始めたことがわかった」と報じたことで、業界全体の意識も変わっていったと思いますが。

B　例えば「タレントは事務所を辞めた後、○年間は芸能活動禁止」というルールを採用している大手プロダクションは結構あるんですが、明らかに独占禁止法に反しているだろう……と。

A　事務所側からすれば、タレント発掘や育成に掛かった費用を回収するために、安易に移籍や独立をされてしまうと、商売にならないという話ですよね。

B　確かに芸能界には、そういう慣例がある。ただ、やっぱりあの3人に対しては、ジャニーズ独立後
、CM以外ではテレビでほぼ姿を見なくなったし、一般視聴者も「ジャニーズを辞めて干されたのでは？」と疑問を抱いている状態だから。

C　公取委は事前調査を終えて、テレビ局や広告代理店へのヒアリングをしているといった話も耳にしますよ。

B　テレビにしても代理店にしても、そりゃあ「ジャニーズ側の意向に沿わなければ」となりますよね。
それで、一時期は業界最大手の代理店が、あの3人の案件は一切扱わなかったし、テレビなんて、3人が出演したイベントを紹介する際に、彼らが映らないように不自然な編集を行っていた。

A　調査でジャニーズサイドの“圧力”が認定され、警告を受けるなんてことがあれば、芸能界全体に衝撃が走りそうです。

B　これまで「常識」だった芸能界のルールが、国から否定されることになるからね。むしろそれくらいしなきゃ、改善は見込めないってことなんだろうけど。