「潮目の変わり目とされるのが、昨秋の公取委。
芸能プロを辞めたタレントが独立後、しばらく仕事を干されたりする業界の掟について、
独禁法違反にあたるとし、悪質な場合は行政処分に踏み切ると表明したんです。
この注意喚起を受けて、以前ほど、タレントが独立することに躊躇しなくなったといわれています」と前出の芸能デスクは続けた。


　ある芸能プロ社長はこう言う。

「かつてマネジャーがお目付け役となり、事務所の決めたスケジュールをこなしていくだけだったタレントは今や少数派です。
業界有力者を後ろ盾にしたり、大手の威光をちらつかせても仕事にはつながりませんし、
待っていても仕事は降ってこない。

専属マネジャーすらつかないのが当たり前で、タレントが個々の力で何とかしようという時代になってますね。
でも、何かあればＳＮＳで世間に訴えることができるし、
売れれば事務所のピンハネもなく、倍以上の実入りだって見込める。
女性タレントならば（個人事務所社長を兼ねる）石田ゆり子の成功例が念頭にあります」