米有力紙ワシントン・ポスト（電子版）はコラムでＩＯＣ（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び「地方行脚で食料を食い尽くす王族」「開催国を食い物にする悪癖がある」「収益のほとんどを自分たちのものにし、費用は全て開催国に押し付けている」などと痛烈に批判。日本政府は五輪を中止すべきと主張した。

ＩＯＣの“守銭奴”ぶりと開催に執着する日本の姿勢は、よりによって中国メディアからも断罪されている。中国紙「網易ニュース」は

《日本の人口のわずか１％しかワクチンの接種を受けていない。日本人も五輪拒否のムードに満ちている》

と分析した上で、

《国民の反対や多くの障害にもかかわらず、日本政府やＩＯＣは、東京五輪の開催を決意している。ＩＯＣは、五輪によってもたらされる数十億ドルの放映権料を見逃すことは絶対に不可能だ。同様に、日本政府も五輪のために数十億ドルの公的資金を費やしてきた。観客制限でチケットの収益が失われても、日本政府は投資の一部をなんとしても回収することを望んでいる》

と“マネーファースト”を批判した。