米国の十代若者の86%がiPhone購入の意思を表示
投資銀行Piper Jaffrayが2年ごとに行う十代若者を対象にした調査で、若者の86%がiPhoneの購入意思があることがわかりました。
前回の82%からさらに上昇しています。

若者のiPhone購入意思は過去最高に
iPhoneの購入意思を示した若者が86%だったのに比べ、Androidデバイスを購入を検討していると答えた若者はわずか10%にとどまりました。
Piper Jaffrayによれば、86%という数字はこれまでで最も高いものであるとのことです。
「総合的に見れば、調査データはAppleが十代若者の間で最も優勢なデバイスブランドであることを示している」と、アナリストのマイケル・オルソン氏とユン・キム氏はリポートの中でコメントしています。

5年間上がり続けている若者のApple製品の所有率と購入意思
昨年の調査では、82%の十代若者がiPhone購入意思を示しており、今回さらなる上昇が確認されました。
過去の調査によると、米国の若者の12%がApple Watchを所有しており、17%が購入計画があったことが明らかになっています。
今回の調査で、対前年比で十代若者の支出が1%上がっていることがわかっていますが、春季と比べると5%減となっています。
調査は8,600人の米国47州の十代若者を対象に行われました。

AndroidからiPhoneへの乗り換えが加速している？
Merrill Lynch Global Researchによれば、Androidスマホ所有者の5人に1人がiPhoneへの乗り換えを検討中であることがわかっており、iPhoneへの乗り換え傾向にあることが伺えます。
Androidの5つのトップブランドのうち5人に1人にあたる15?25%のユーザーがiPhoneへの乗り換えを検討していると回答したのに対し、iPhoneユーザーの中でAndroidへの乗り換えに興味を示した人はごくわずかにとどまりました。
https://iphone-mania.jp/news-230959/