東京五輪、グッと増えた「中止」の声　世論調査で暴かれた空疎な首相　繰り返す「安全安心」への違和感

開幕まで10日を切った東京五輪。実施した全国世論調査（電話）では、「中止」を求める意見がグッと増え、開催への機運は冷え込んでいます。コロナ禍での開催に不安感が漂うなか、菅首相の繰り返す、あのセリフは国民の心に響いていないようです。

「今夏開催を」はわずか14％

「東京オリンピック・パラリンピックをどのようにするのがよいと思いますか」。朝日新聞の世論調査では、「21年夏に開催する」「再び延期する」「中止する」の三つの選択肢を挙げて、尋ねてきました。新型コロナウイルスの感染状況が拡大傾向にあると慎重意見が増え、落ち着くと、開催派が盛り返す傾向がありました。20年12月の段階では、「開催」「再延期」「中止」がほぼ3等分に割れていました。

　　　　　◇

Q：東京オリンピック・パラリンピックをどのようにするのがよいと思いますか。
20年7月＝21年夏開催（33％）／再延期（32％）／中止（29％）
10月＝21年夏開催（41％）／再延期（26％）／中止（28％）
12月＝21年夏開催（30％）／再延期（33％）／中止（32％）
21年1月＝21年夏開催（11％）／再延期（51％）／中止（35％）
2月＝21年夏開催（21％）／再延期（43％）／中止（31％）
3月＝21年夏開催（27％）／再延期（36％）／中止（33％）
4月＝21年夏開催（28％）／再延期（34％）／中止（35％）
5月＝21年夏開催（14％）／再延期（40％）／中止（43％）