MR認定センターに登録している200社（製薬企業185社、CSO14社、卸1社）のうち、今年春の新卒採用を行ったのは85社と全体の42.5%にとどまり、57.5%にあたる115社は新卒採用を行いませんでした。6年前は半数以上を占めていた新卒採用を行う企業は年々減少しており、外資系企業では4割を、内資系企業でも半数を下回っています。


一方、19年度にMRの中途採用を行った企業は130社で、全体に占める割合は前年度から2.4ポイント上昇しました。正社員として採用した企業は87.7%（114社）で前年度から1.9ポイント上昇。契約社員として採用した企業は38.5%（50社）で0.9ポイント減少しました。



中途採用者の前職を見てみると、製薬他社のMRを採用した企業が77.7%と最も多く、コントラクトMR（54.6%）、特約店関係者（卸のMSなど、12.3%）、他業界（16.2%）と続きました。傾向としては例年と同じですが、前年度と比べると、製薬他社のMRが4.5ポイント上昇した一方、コントラクトMRが1.3ポイント、特約店関係者が2.7ポイント減少。他業界から採用した企業は6ポイント増加しました。

MRをめぐっては、新型コロナウイルスの感染拡大を機に削減が加速するとの見方が出ています。



コロナ禍で製薬各社はMRの医療機関への訪問を自粛し、web会議システムを使ったリモート面談が拡大。現役のMRからは「web面談によって移動時間が減り、効率的に活動できるようになれば、1人のMRが担当するエリアや医師の数が増え、MRの削減が進む」との声も聞かれます。リモート専任のMRを置く企業や、オリジナルキャラクターが動画で製品や疾患の説明を行う「バーチャルMR」を導入する企業、LINEなどSNSの活用を試みる企業もあり、各社とも営業の「ニューノーマル」を模索しています。