株、調整挟み過熱感薄く、騰落レシオなど高まらず、「買われすぎ」銘柄は警戒も。
2015/04/11 日本経済新聞　朝刊 17ページ 907文字 書誌情報
　２０００年４月１７日以来、およそ１５年ぶりに一時２万円を超えた日経平均株価。「騰落レシオ」などのテクニカル
指標をみると、なお過熱感は乏しい。市場では３月下旬にかけての調整局面が持続的な上昇への地ならしになっ
たとの指摘が出ている。ただ小売株や食品株など一部の銘柄には急ピッチの上昇を警戒する声もある。
　日経平均は４月６〜１０日の１週間に４７２円（２・４％）上昇した。週間の上げ幅は１月第３週の６４７円に次いで
今年２番目の水準だが、相場の過熱感を指摘する市場参加者は少ない。
　東証１部の値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割って算出する「騰落レシオ」（２５日移動平均）は１０日時点で
１０７％だった。「買われすぎ」とされる１２０％を下回って推移している。
　日経平均が３月２３日に１万９７５４円まで上昇した際には、騰落レシオは約１３０％まで上昇していた。急ピッチ
な上げへの警戒感が浮上し、４月１日には１万９０３４円まで利益確定売りが進んだ。「調整を挟んだことが足元
の過熱感の薄さにつながっている」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部長）
　日経平均の２５日移動平均からのかい離率を見ても、過熱感はうかがえない。１０日時点の上方かい離率は
２・６７％。過熱の目安は５％以上とされ、上昇速度の速さを警戒する向きは少ない。
　投資家が予測する日経平均の将来の値動きの大きさを示す日経平均ボラティリティー・インデックス（ＶＩ）は年初
から低下基調が続いている。目先の相場急変を見込む市場参加者が減少していることを示唆する。
　東京市場では、株価が下落する場面で日銀の上場投資信託（ＥＴＦ）買い入れなどによる下支え効果を期待する
投資家が多い。「下値懸念が少ないことが投資家の不安を和らげている」（みずほ証券の三浦豊シニアテクニカル
アナリスト）。
　もっとも、個別に見れば「買われすぎ」の銘柄も少なくない。小売株や食品株など、このところの上げ相場を主導
してきた銘柄には先行への警戒感が出ている。
　三越伊勢丹ホールディングス株は訪日外国人の増加への期待を背景に３月末から１３％上昇。４月１０日時点で
２５日移動平均からの上方かい離率は１２％台と高水準だ。