関 西 没 落 共 同 体 [転載禁止]©2ch.net

もう、関西は何をやってもダメだね、関西は没落衰退するのみ。

人口現象、生活レベルの劣化、犯罪の増加、堕落する若者、学力体力の低下、
関東や愛知県に出稼ぎする労働者の増加、GDPの伸び率の低下、
もう、ここまで落ち込んでしまうと関西なんぞに未来は無い。
関西には高齢者が増え、カタワの知的障害者が非常に増えた。
そして働かない若者。毎日、こんな役立たずの人間が増えている。
関西人の心は荒んで人身は荒廃し、凶悪犯罪は後を絶たない。
自ら招いた堕落の人生を無為に送っている輩ばっかり、
今日も薄汚い関西乞食が街中で時間の浪費を繰り返している。
関西没落共同体に明日は無い。関西乞食どもはさっさと滅んで欲しいくらいだ。

名古屋はつまらない。住んでいる私が言うんだから、良いでしょう。

文化がない。風情もない。ただ、お金が少しかかっている街とでも言えばいいのだろうか。

名古屋で誇れるものがない。飯は不味い。女の子のファッションセンスがダサい。しかも不細工である。（ここまで書くか？）つまり垢抜けないのである。

だったら名古屋から出て行け！と言われれば「良いよ、住む所さえあれば！」としか答えられない。

先ず名古屋の文化は全て「後付文化」である。文化から町並みや人間が変わると言うものではない。町並みから人間や文化を意図的に創る所が名古屋なのである。

街に顔がない。味わいがない。のっぺらぼうが名古屋である。

http://blog.livedoor.jp/takutaku2946/archives/51255821.html

名古屋人と関西人、美人が多いのはどっち？
民度が低いのはどっち？

>>4
一重瞼比率
大阪市民＞名古屋市民
生活保護受給率
大阪市民＞名古屋市民
覚せい剤所持率
大阪市民＞名古屋市民

中村教授らが設立、横浜に紫色ＬＥＤ照明の会社
http://www.yomiuri.co.jp/science/20150423-OYT1T50159.html

横浜には次々とハイテク企業が立地されますね。
大阪や名古屋とは大違い。
関西が没落するのなら名古屋も巻き込んでくれ！

【大阪維新の会マニフェストより】

今や大阪市では4世帯に1世帯が年収200万円未満で暮らしています。
大阪市内で一番平均世帯年収の高い天王寺区(489万円)ですら、東京23区と比べると22位の荒川区(492万円)と23位(最下位)の足立区(463万円)との間になってしまいます。
大阪の街全体が想像以上に貧困化しているのです。

大阪市の特徴は、横浜市、名古屋市と比べて年収100万円未満の世帯と、年収100万から200万円の世帯が際立って多いことです。
年収200万円以下の世帯が32万8千(全世帯の26％)あり、横浜市(14万4千世帯)、名古屋市(14万5千世帯)の2倍を超えています。
4世帯に1世帯が年収200万円未満です。
年収400万円以下の世帯が全世帯の約6割を占めます。
また、年収1000万円以上の世帯数は横浜市が17万8千世帯あるのに対し、大阪市は5万世帯に過ぎません。
街全体が「最貧地帯化」する大阪市と報道されるような惨状です。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1451786999;_ylt=A2RAqalirj5V2Q0A4AoYAPR7?pos=1&ccode=ofv

地方出身の大阪在住者として述べます。

名古屋に抜かれそうなのかどうかはわかりませんが、間違いなく東京には「吸い取られ続けて」おりますね。

大きな原因は二つだと思います。

第一は、元々「自由市場」的な風潮が強いために、住民が総出で「ワガママ言い放題」となってしまったこと。

自分達の地力が落ちてきたり、相対的に自分達よりも力のある競争相手が出てきたときにも「まとまる」ことが出来ず、結局、淘汰されてしまう運命です。

だから大阪発祥の企業で世界企業といわれるほどの規模にまでなったものは数えるほどしかありません。

第二は、必要以上に交通手段が発達してしまったことです。
新大阪−東京が陸路でも２時間台で結ばれている現在、「大阪支店」の必要性はほとんどありません。

「東京本社」からの出張によってほとんど事足ります。

この厳しい経済状況下で、東京と大阪の市場規模などを比較して、「本拠地は（東京じゃなくて）大阪にしておこう」って企業はまずありません。

前項で述べたような「世界的規模までなった企業」の多くも、この、交通手段の発達、という理由から本拠地をドンドン東京にシフトしていきました。

こんな感じで「内々」でゴチャゴチャとワガママを言っている間に大阪は「グローバルな街」になり損ねたのです。

結果的に東京に「吸い取られ続け」る事となっていると思います。

大阪人の欠点である『ワガママ気質』を修正しないことにはどうにもならないのではないでしょうかね？

何しろ『大阪人のワガママと忍耐力のなさ』にはいまだに閉口することしばしばですからね。

類まれなる社交性とか、良い面もたくさんあるのですが、これだけは大阪人が克服すべき重大テーマではないかと思います。

大阪のみならず関西人は子供のようにわがままなのです。

こんな調子だから関西経済は衰退するのです。

日本の輸出産業を考えればいいのです。

明治時代は絹織物、大正は綿製品、昭和は毛織物、今は自動車です。

大阪の産業は繊維製品が中心です。
だから大正時代、大阪は東洋一の大都会でした。
大阪に自動車会社はダイハツしかありません。

大阪の衰退は必然ですね。

決して吉本のせいではありません。
衰退して「ゴミため」みたいになったので、ゴキブリみたいな芸人が繁殖しただけです。
また、大阪市民もゴキブリみたいな市民が増えてしまったのです。
ＪＲ東西線なんかゴキブリのような不潔ったらしい人間が沢山乗って来ます。

▶大阪都構想の試算は大赤字◀

なんと、
最初の5年間で1071億円の赤字。
発展どころではナイ。
大阪都は
借金８兆２０００億円、
実質公債比率３１．１％になり
財政再建団体に転落し
破産する。

名古屋が大阪を追い越すのは天地がひっくりかえらない限りはあり得ないでしょう。

大阪が衰退した原因は何か？簡単です。国の方針です。
国は官僚を利用して大阪の企業やお金を根こそぎ東京に集めたのです。
こういうのを見て下さい。
→http://www.eonet.ne.jp/~0035/memo3.htm

大阪は衰退したのではなく衰退「させられた」のです。
国は大阪の企業をお金を奪いまくり、そしていま日本は斜陽を迎えています。

企業や文化…、大阪はいろいろなものを生み出す力がありますが、国・官僚はそれを抑え込んでいる限り日本が復活することはあり得ないでしょう。
http://www.eonet.ne.jp/~0035/index.html

大阪こそが日本を救います。
大阪の復権なくして日本の再興はあり得ないのです。

都構想やってもやらなくてもどの道大阪は破綻するでしょう。
何をやってもダメなのが大阪なのです。
橋下さん、ご苦労様でした。

>>12
穀潰し大阪は日本に要らない
とっとと韓国にでも売ってしまえｗ

都構想の住民投票だが、僅かに賛成派が多くなると思う。

もし、反対派が多数になれば大阪市は財政再建団体まっしぐらになり大阪は終わりです。
今までロクな事が無かった大阪市の行政を反対派の連中の主張は今までのままでいいと言ってるわけだからな。

グランフロント以外、大阪って全然ダメだな

東京都心オフィス空室率、３月は5.30％に低下　小幅改善にとどまる

　http://www.nikkei.com/article/DGXLASFL09HCW_Z00C15A4000000/

オフィス仲介の三鬼商事（東京・中央）が９日まとめた３月末時点の東京都心５区（千代田、中央、港、新宿、渋谷）のオフィス空室率は前月末比0.01ポイント低下の5.30％と、21カ月連続で改善した。2009年１月（4.93％）
以来６年２カ月ぶりの低水準となったものの、新たに竣工した中規模ビルなどで空室が残ったため、
　小幅な改善にとどまった。
　業績が上向いている企業では引き続きオフィスを拡張する動きがみられ、京王重機整備（東京・渋谷）が渋谷区で手がけた複合ビル「メルクマール京王笹塚」は満室で竣工した。ただ、千代田区や港区で竣工した中規模ビルでは空室が目立ったことから
　空室率の改善は小幅にとどまった。
　一方、都心５区のオフィス平均賃料は3.3平方メートルあたり１万7195円と、前月末より0.16％（28円）上げた。上昇は15カ月連続。既存ビルの賃料は14カ月連続で上昇したものの、新築ビルは２カ月連続で下落し、賃料全体の改善幅は小さかった。
　先行きについて、４月は大手デベロッパーなどが中央区で手がけた大規模オフィスビルが竣工している。15年に供給される大規模オフィスビルの目玉の一つとされているものの、空室が残っているとみられ、一時的に空室率が上昇する可能性がありそうだ。

　大阪ビジネス地区の空室率は0.47ポイント上昇の8.71％、名古屋ビジネス地区は0.17ポイント低下の7.19％だった。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕

企業、「東京回帰」進む　本社転出、７年ぶり低水準　帝国データバンク調査
2015年4月10日05時00分

http://digital.asahi.com/articles/DA3S11697288.html

東京都内から本社機能を移す企業が、７年ぶりの低水準になったことが帝国データバンクの調査で分かった。景気回復に伴って「東京回帰」の志向が強まっているとみられる。政府は「東京一極集中の是正」
を掲げて企業の地方移転を促しているが、そうした取り組みに逆行する流れといえる。同社が約１４６万社の企業情報を元に、２００５〜１４年の計１０年間の本店所在地の移転状況を調べた。
それによると、東京からの転出は７７７３件で、東京への転入は５６７４件。転出のピークはリーマン・ショック後の０９年の８７５件だった。景気の冷え込みや業績悪化で賃料が高い
東京から近隣に移る企業が増えたとみられる。
　その後、景気の持ち直しとともに転出は減る傾向となり、１４年は６７５件に。０７年の６６６件以来の低水準となった。また転出先の７５％が神奈川、埼玉、千葉の３県で、逆に東京に転入した企業の約６割がこの３県からだった。
　同社は「好況下では企業の一極集中が進むことが改めて確認された」と分析。政府が今国会に法案を出した地方に本社機能を移す企業向けの減税制度について、「企業移転の効果は未知数だ」と指摘している。