前スレ
大阪土人の東京に対する病的なコンプレックス★2
http://egg.5ch.net/test/read.cgi/develop/1487473301/
関西人が何かにつけて関西と関東との比較を好むのは、関西人の側に関東に対する根深い劣等意識があることが原因である。
これは韓国人が常日頃、韓国VS日本の比較という観点で物事を語りたがるのと奇妙な相似をなしていることは興味深い。
一般の日本人が普段の日常生活の中で韓国をほとんど意識することがないこともまた、関東人にとって関西というのはただの周辺地域のひとつにしか過ぎないこととダブって見えてくるではないか。
むしろ最近では、日本人が韓国の文化を賞賛したり、関東人が関西に興味を持つ傾向が見られるが、
これはあくまで政治的・経済的・文化的に優位にある側のマイノリティに対するつまみ食いにも似た遊興的関心であり、マイノリティの側ではかつてアメリカ人が日本をフジヤマ・ゲイシャと捉えた時にも似た息苦しさがある。
日本のマスコミがこぞって韓国を取り上げ、関東の雑誌が関西の特集を組む
回数が増えるほど、マイノリティの側では中央に屈折した憎悪を燃やすという困難な構図がここに見られるのである。
東京と大阪が勝負して 東京が100:1 で勝っていたとしても、大阪人は、東京に1つでも勝てる項目を見つけ、それを必死にアピールする。
もちろん、現実はあまりに差がありすぎて比較対象にすらならないのだが、 だからこそ大阪人にとっては、その「1」に希少価値があり、それを強調することに人生を捧げようとするのだ。
そしてどう足掻いても敵わないと察すると、最後には結局「東京は人が冷たい」「東京弁は気持ち悪い」「東京の男の喋り方はオカマ」などと大阪人お決まりの言葉を並べ東京サゲに必死になる。
http://todo-ran.com/t/tdfk/osaka
大阪府のランキング
これを見ると、大阪が1位の項目は、ほとんどがネガティブ項目。
ポジティブ項目は、神奈川や愛知に負け、3位以下が多い。
つまり大阪は、個別では東京どころか神奈川や愛知に負けている。
総合力で、やっと神奈川や愛知を僅差で上回っているのが、現実。
関西人は大阪東京こそが二大都市、大阪と東京はライバルなどと勘違いしているが、実際は東京が頭何個分も抜けており、大阪のライバルは神奈川と愛知なのである。
東京(第一グループ)>>>>(異次元の壁)>>>>神奈川・愛知・大阪(第二グループ)
大阪土人の東京に対する病的なコンプレックス★3
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1名無しさん@お腹いっぱい。(やわらか銀行)
2017/12/07(木) 19:53:54.88ID:xT6vO/UR2名無しさん@お腹いっぱい。(やわらか銀行)
2017/12/07(木) 19:55:32.79ID:xT6vO/UR 大阪は企業経営がしにくいから東京に行く−。今年5月、大阪府門真市に本社を置くパナソニックの事業方針説明会で衝撃の発言が飛び出した。
これから主軸を担う企業向け製品を手がける事業の主要拠点を、門真市から東京に移転させるという。
関西経済は有名企業の流出などで地盤沈下が進む。関西企業の代表格、パナソニックもその流れにさおをさした形だ。
衝撃の発言
「『門真』発想ではもう限界。すぐに東京に行くことを決めた」
パナソニックが5月30日に東京都内で開いた事業方針説明会。平然とした表情で、過激な言葉を放つ幹部の姿があった。
発言の主は、IoT(モノのインターネット)技術を活用した企業向け製品などを手がける社内分社「コネクティッドソリューションズ(CNS)社」の樋口泰行社長だ。
松下電器産業(現パナソニック)出身で日本マイクロソフトやダイエーのトップを歴任し、今年4月に異例の復帰を果たした。
樋口氏はこの日、10月にCNSの本社機能を東京都に移すと明言。
「門真限界」論にとどまらず、「大阪中心の製造事業部だと、意識や戦略の転換に少し重たい」などと刺激的な発言を続けた。
樋口氏は顧客が東京に集中していることを移転の理由に挙げ「みんなでお客さまの近くに行く」と語った。
事実、工場の稼働を効率化するIoTのサービスや旅客機の座席に備え付ける映像・音響(AV)機器事業の9割近くの顧客は東京にいるとされる。
またCNS社が手がけるサイバーセキュリティー事業では、競合他社のほとんどが東京に本社を構える。
同業他社の幹部は「サイバー対策に取り組む関西企業は東京より圧倒的に少なく、大阪で事業をしてもメリットはない」と話す。
パナソニックの東京シフトはむしろ「遅すぎた」という指摘も多い。
同じ関西発祥の有名企業であるサントリーホールディングス(HD)は昭和50年ごろから、ビールやウイスキーなど主要事業の機能を東京に移してきた。
大阪よりも人口の多い東京を選ぶのは「自然な流れ」(サントリー社員)だという。
http://www.sankei.com/west/news/170710/wst1707100007-n1.html
これから主軸を担う企業向け製品を手がける事業の主要拠点を、門真市から東京に移転させるという。
関西経済は有名企業の流出などで地盤沈下が進む。関西企業の代表格、パナソニックもその流れにさおをさした形だ。
衝撃の発言
「『門真』発想ではもう限界。すぐに東京に行くことを決めた」
パナソニックが5月30日に東京都内で開いた事業方針説明会。平然とした表情で、過激な言葉を放つ幹部の姿があった。
発言の主は、IoT(モノのインターネット)技術を活用した企業向け製品などを手がける社内分社「コネクティッドソリューションズ(CNS)社」の樋口泰行社長だ。
松下電器産業(現パナソニック)出身で日本マイクロソフトやダイエーのトップを歴任し、今年4月に異例の復帰を果たした。
樋口氏はこの日、10月にCNSの本社機能を東京都に移すと明言。
「門真限界」論にとどまらず、「大阪中心の製造事業部だと、意識や戦略の転換に少し重たい」などと刺激的な発言を続けた。
樋口氏は顧客が東京に集中していることを移転の理由に挙げ「みんなでお客さまの近くに行く」と語った。
事実、工場の稼働を効率化するIoTのサービスや旅客機の座席に備え付ける映像・音響(AV)機器事業の9割近くの顧客は東京にいるとされる。
またCNS社が手がけるサイバーセキュリティー事業では、競合他社のほとんどが東京に本社を構える。
同業他社の幹部は「サイバー対策に取り組む関西企業は東京より圧倒的に少なく、大阪で事業をしてもメリットはない」と話す。
パナソニックの東京シフトはむしろ「遅すぎた」という指摘も多い。
同じ関西発祥の有名企業であるサントリーホールディングス(HD)は昭和50年ごろから、ビールやウイスキーなど主要事業の機能を東京に移してきた。
大阪よりも人口の多い東京を選ぶのは「自然な流れ」(サントリー社員)だという。
http://www.sankei.com/west/news/170710/wst1707100007-n1.html
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