中国人の投資対象は圧倒的に東京が多い。

東京の不動産は投機対象だから、需要がないのに造りまくった結果、バブル崩壊は既に確定事項。
マンション契約率で好不調の目安である７０％を、近畿圏は２０１７年全ての月で上回ったのに対し、首都圏は３回だけ。
ババ抜きでプレーヤーがどんどん去っていっているのに、時間が経過するごとにババの枚数が増えている状態。

オリンピックが終わるまでは大丈夫だろうと思ってるところで、ある日突然ゲーム終了。
構想が持ち上がっていた案件は頓挫の連鎖。