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2017年5月1日、新華社はこのほど、韓国の流行文化に反感を抱く海外消費者の割合が増えており、韓流関連の消費意欲が萎縮傾向にあると報じた。

韓国文化産業交流財団が4月に発表した報告書「グローバル韓流実態調査」（2016年）から明らかになった。

報告書における調査は、16年10～12月に米国や中国、日本、英国など15カ国で実施され、7200人がネットを通じてアンケートに回答する形式で行われた。

その結果、今後1年で韓流関連消費の支出を増やす可能性のある消費者は31％で、前年調査よりも10ポイント低下。とりわけ米国と中国、英国、アラブ首長国連邦（UAE）などの国で消費意欲が大幅に落ち込んでいることが分かった。

韓流に反感を抱く人の割合は平均21．1％で、15年は16．2％だった。反感を抱く人が最も多かったのはインドで、33．7％。次いで日本が28．3％、以下中国、アラブ首長国連邦と続いた。

反感を抱く背景には、韓流商品がどれも似たような内容で、過剰にセンセーショナルであったり、コマーシャライズされていたりすることに加え、韓国との政治・外交上の摩擦などが影響しているとみられている。