>>929
今、世帯の金融資産の1/3が証券口座にあります。
今後配当生活に向けて、ほぼすべての資産を証券口座に移動させる予定であるものの、5年以上かける予定です。

すべてを有価証券にかえた場合は、半分はETF、半分は個別株を50から60銘柄での分散投資です。

ニューヨーク証券取引所では、ヨーロッパ株もADRとして上場されていて、スイスのノバルティスや、イギリスのユニリーバ、アストラゼネカなどをアメリカドルで買うこともできます。

米国株が2/3、米国外が1/3です。
日本株は、花王とJTを持っています。
JTは、世界第3位のタバコメーカーで、日本だけでなく、ロシア、イギリスでもシェアは1位です。

地味なディフェンシブ銘柄をバイアンドホールドして、配当も再投資する投資スタイルです。
栄枯盛衰の激しいITは原則買いません。

ETFとはインデックス型の上場投信で、上場株と同じように購入します。
アメリカの上場企業3800社をまとめたVTIが8割、アメリカ以外の先進国まとめたVEAが1割、新興国が1割です。
ニューヨーク証券取引所で上場されており、アメリカドルでの購入となります。

VTIは、信託報酬が0.04%。1000万円分の有価証券持っていても、信託報酬は年間4000円。

銀行とかが電話で勧める投資信託とかは、販売手数料3.24%、年間信託報酬2.16%。
1000万円の有価証券買うと、手数料だけで銀行に32万4000円取られます。しかも、毎年、年間21万6千円を銀行に信託報酬として取られます。
まさに、顧客をカモした銀行のために金融商品。
銀行も大手証券会社も、ETFを勧めても顧客の利益になっても銀行の利益にならないので勧めません。

ただ、ネット証券のSBI証券や楽天証券は、ETFの特集したりはしています。
ネット証券は特集を組んで、購入したい投資家が購入しやすくはするものの、販売の電話をかけたりはしません。
個人的には、楽天証券とSBI証券を使っています。