平成中期（2001から2009）
平成不況でコンテンツが売れなくなったり、インターネットの常時定額高速接続いわゆる
ブロードバンドが登場したりしてマスメディアの経営が苦境に立たされる。
韓流ブームで日本のメディアも国際競争を意識せざるをえなくなってきた。
平成不況によりジャニーズ事務所やバーニングといった大手芸能事務所の発言力が増大したが、
鈴木亜美氏の独立騒動で日本の芸能界の封建制が意識されはじめるようになる。
ブログやSNSの登場により世論形成におけるインターネットの存在感が高まった。
「小泉劇場」に象徴されるように政治報道が劇場化・エンタテイメント化する。

平成後期（2010から2012）
民主党政権が誕生し、記者会見がオープン化されるようになり報道の自由さが高まった。
スマートフォンが普及しインターネットが一部のマニアのものではなくなった。

平成末期（2013から2019.4まで）
安倍晋三氏が首相に返り咲き、メディア統制を強化しはじめる。
安倍自民党は大衆化したインターネットをプロパガンダに徹底活用するようになった。
世界的にはインターネットのフェイクニュースが問題となる。
SMAP独立問題で日本の芸能界の構造改革がはじまった。
「漫画村」問題で漫画に依存してきた日本の出版業界の脆弱さが浮き彫りになる。