ヤフーニュース鴫原盛之 | ライター/日本デジタルゲーム学会ゲームメディアSIG代表
2/23(火) 12:00
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日本アミューズメント産業協会（JAIA）は、2019年度のアミューズメント（アーケードゲーム）市場のデータをまとめた「アミューズメント産業界の実態調査 報告書」を2月16日に発行した。はたして、コロナ禍直前の市場動向はどんなものだったのか？　以下、本書に掲載された数字のなかから、特に重要なポイントに絞ってお伝えする。

2019年の市場規模は7055億円。2018年は6817億円だったので、前年比で103.5％となる。ピークだった2006年の9263億円には遠く及ばないが、2019年10月1日から消費税率が8から10％にアップし、消費の落ち込みがますます加速するとの懸念もあったなか、2015年から5年連続で市場規模が上昇したことになる。2019年の店舗、またはリース機の稼働による売上高をまとめたオペレーション売上高は5408億円で、前年比104％（※2018年の売上高は5010億円）となった。

機種ごとのオペレーション売上高を見ると、テレビ（ビデオ）ゲーム、音楽ゲーム、プライズ（景品）ゲーム、メダルゲーム、アミューズメントベンダー（※シール機類）、キッズカードゲームのうち唯一、ビデオゲームだけが前年を下回っていた。なお、2019年のビデオゲームのオペレーション売上高は、2019年が631億円（※前年は686億円）で、設置台数も6.6万台（※同7.1万台）に減少した。

「大型タイトルが数多く市場に投入された前年度の反動により減少した」と本書で説明されているように、ビデオゲームではこれと言ったヒット商品が出ず、また売上高は市場規模が1993年の調査以来、最低を記録した2014年の639億円をも下回る。ビデオゲームの売上高はわずか12％しかなく、近年は需要の低下が顕著であることが改めてわかる結果となった。

一方、プライズゲームのオペレーション売上高は2988億円（※前年は2813億円）で売上全体の55.3%を占め、設置台数は16万台（※同14.4万台）に増加した。2017年にプライズゲームの売上高が初めて全体の過半数を上回るようになってからは、現在も引き続きプライズゲームが店舗にとって大きな収益源になっていることがわかる。

ゲームセンターの店舗数を見ると、2019年の調査では12,212店。前年は12,167店だったので、わずかながら上回った。実は、店舗数が前年を上回ったのは1998年以来、21年ぶりのことだ。ただし、店舗数の内訳をよく見ると、ゲーム専業の店舗数は、前年の3308店から2364店に、前年比で71.5％と大きく減少した。さらに、風営法の許可を得て営業している店舗も、前年の4193店から4022店に減少した。

全体の店舗数が増えたのは、飲食店やデパート、量販店などに併設された兼業店舗が増加したことが理由である。逆に、80年代に多く見られたような、ビデオゲームが中心としたゲームセンターの店舗数は、この1年間で閉店が急加速したことになる。また、既存店の売上高は前年比の90.6％となっており、店舗数こそ微増したものの、けっして楽観できる状況とは言えない。

「1店舗あたりの設置台数」ごとに店舗数を見ていくと、設置台数が101台以上の大型店舗が5354店で全体の43.8％を占めており、これは設置台数が20台以下の店舗（※主に、メーカー・専門業者からゲーム機をレンタルして営業をする、ごく小規模のゲームコーナー）の5205店をも上回る。

さらに数字を細かく追うと、101〜200台の設置店舗は、前年の1841店から3579店とほぼ倍増したのに対し、20台以下の小規模店舗は6647店から5205店に、同じく21〜50台の店舗は、前年の1085店から482店と急減していることがわかった。

前述したように、市場が上向きのなかビデオゲームの売上、需要が低迷し、80年代に多く見られたようなビデオゲーム中心の小規模店舗は淘汰がさらに進み、大型店舗にどんどん集約していることが見て取れる。

繰り返すが、今回の調査は2019年度、つまりコロナ禍以前のデータである。次回の調査では、おそらく本調査が開始された1993年以来、最も厳しい数字が出ることは避けられないだろう。過去最低の市場規模となった、2014年のどん底状態（5833億円）からようやく脱出し、5年前から実に1000億円以上も伸びた矢先に、新型コロナウイルスの流行は、まさに痛恨、無念の極みだ。

現在も政府による緊急事態宣言が発令されるなか、ゲームセンターは臨時の時短営業や休業を実施しても、何の補償も得られない状況が続いている。またメーカー側でも、昨年からコロナ禍のため多くの開発プロジェクトが延期、または中止になったとの情報も耳にしている。

(一部略)