文部科学省の科学技術・学術政策研究所（ＮＩＳＴＥＰ）の総合的意識調査で基礎研究の認識悪化が明らかになった。
基礎研究の多様性や成果、成果応用についてポイントが低下し、
原因の一つに英科学誌「ネイチャー」の日本の科学力の低下を示す特集記事が挙げられた。
この悪化は調査結果が調査対象を感化するエコーのような効果が表れたのか、
研究環境悪化による総崩れの前兆なのか、見方が分かれている。

■昨年度の結果

　ＮＩＳＴＥＰでは第五期科学技術基本計画（２０１６―２０年度）の５年間、
研究者のマインドを調べる総合的意識調査を実施している。
調査２回目となる１７年度の結果がまとまり、基礎研究への認識悪化が示された。

　基礎研究の多様性が確保されているか聞いた設問は、
１００点満点換算で１６年度の３３ポイントから１７年度は３０ポイントに低下、
基礎研究から国際的に突出した成果が出ているか聞いた設問は４７ポイントから４１ポイントに、
研究成果がイノベーションにつながっているか聞いた設問は４５ポイントから４１ポイントに下がった。
ＮＩＳＴＥＰは３ポイント以上の変動を意味のある変化としている。

■報道が影響？

　この変化の解釈を難しくしているのは他の設問がほぼ変動しなかった点だ。６３問中６０問は横ばいだった。

　悪化３項目の理由記述欄には１６―１７年度に変化した要因を挙げた回答はほぼなかった。
１６―１７年度の間にあったのは英ネイチャーの特集記事とその関連報道だ。
日本の大学や研究機関による研究水準の低下をデータで示した。
伊神正貫科学技術・学術基盤調査研究室長は「理由として特集記事を挙げた方もいる。
予想以上に研究者の心に効いているのではないか」と説明する。

　社会調査では調査結果が明らかになると、当事者が状況を再認識し、次の調査の回答に反映することがある。

■数字以上の意味

　一方、意味のある低下は３問に留まったが、研究環境や研究マネジメントに関しては低下した設問が多いことも事実だ。
６３問中５８問がポイントを下げ、平均点が５０点を超えた設問は６３問中３問しかなく、
多くが２０―４０点代に留まる悲観的な内容だった。

　そして「資金の問題から基盤的な基礎研究はできなくなっている」、
「基礎研究分野は壊滅状態。すぐにお金になるところばかり」、
「イノベーションばかりがもてはやされ詐欺のような研究が横行している」など、
痛切なコメントが多く寄せられた。これらは数字以上の意味をもつかもしれない。

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