＜ＰＬ−１５の脅威＞
西側の軍事専門家や軍需産業の関係者によると、インド軍機にミーティアが搭載されていたのか、
またパイロットが受けていた訓練の種類や時間はまだはっきりしていない。
兵器の製造を手がけるメーカーは、技術性能と作戦行動上の要因を分けて考えようともするだろう。

キャピタル・アルファ・パートナーズのマネジングパートナーで米首都ワシントンを拠点に活動する軍事専門家のバイロン・カラン氏は、
米国の兵器メーカーはウクライナにおける戦争で自社の武器がどのように稼働しているか定期的な評価報告を受けていると解説。
「だからインドに兵器を提供する欧州メーカーも同様だと確実に想定されるし、パキスタンと中国の間でも恐らくそうした情報が共有されている。
ＰＬ−１５が宣伝通り、ないし期待以上だったとすれば中国はそうした話に耳を傾けたいだろう」と述べた。

自国の軍がミーティアを運用するある西側国家の軍需産業関係者の話によると、
オンラインに投稿された画像に映るものは、目標を外して落下したミサイルの部品のようだという。

中国空軍が運用するＰＬ−１５をパキスタンが保有しているのか、
それとも２０２１年に公開された射程の短い輸出版を持っているのかについては情報が錯綜している。
バリー氏は、パキスタンが保有するＰＬ−１５の大半は輸出版だとの見方を示した。

別の西側の業界関係者は、通常のロケットエンジンを持つＰＬ−１５が、
空気吸い込みロケット（タグテッドロケット）エンジンのミーティアよりも射程が長いという説を否定したが、
ＰＬ−１５が従来の想定より長射程の可能性があることは認めた。

ＰＬ−１５の射程距離と性能は、西側にとって長年関心の高い問題になっている。
その出現は、中国の軍事技術が旧ソ連製時代の派生的な水準から大きく発展したことを示す多くの証拠の１つと見なされているからだ。
米国は、ＰＬ−１５に対抗する意味合いもあってロッキード・マーチンを通じて「ＡＩＭ−２６０統合先進戦術ミサイル」の開発を進めている。
ミーティアも推進系や誘導系の性能改良が模索されているものの、複数の専門家によると今のところ進展は鈍いという。