テンプレ >>2 からの続き
厳密には、「被害妄想だ」「病院に行け」と嘘を吐くのは、組織的に行われている嫌がらせを隠す為の嘘で、
ガスライティングを狙って行われた行為ではありませんが、
この行為は、
『わざと間違った情報を伝え続けることで、相手の現実感覚を狂わせ、記憶や正気などを疑うように仕向ける精神的虐待』
というガスライティングの定義を完全に満たしています。

一例を挙げると、日刊サイゾーが報じた、企業が宗教団体に依頼し、従業員に組織的な嫌がらせを働き、
産業医制度を利用して精神障害者にでっち上げて退職に追い込もうとした事件等は、
集団ストーカーの手口が使用されたと記事の中では書かれていますが、
実際には、組織犯罪系のガスライティング事件だったという事になります。

創〇学〇が行っている組織的嫌がらせ事件も、実際に被害に遭ったケースも集団ストーカーと呼んでいますが、
あれらも正しくは組織的に行われたガスライティング犯罪だった事になります。

なお、ここで指摘しておきますが、現実に発生した創〇学〇による組織的な嫌がらせ事件では、
電磁波攻撃等のテクノロジー犯罪が行われた事実も、毒物や薬物、催眠術が使用された事実はありません。
現実に行われたのは、ガスライティングと、法に触れない嫌がらせのみです。

そういう点では、精神障害者達が唱える「創〇学〇による集団ストーカー行為」なる組織犯罪は、
完全に架空の存在であり、妄想の産物、都市伝説と言えます。

ガスライティング行為として行われる精神的虐待を目的とした嫌がらせは、枚挙に暇がありませんが、
イングランドとウェールズでは、「重大な犯罪法（Serious Crime Act）」が2015年に改訂され、対象が限定的なようですが、
ガスライティング行為は違法行為化され、罰金刑、または最高5年まで懲役刑に科せられるようになっています。

つまり、ガスライティング行為は、行為そのものは昔からあったものの、新たに犯罪行為として認められたという事です。

現在の日本では、まだ法整備が進んでいない為、一部の刑法に触れる行為以外は、
民事裁判で賠償金を支払わせる形でしか、罪の償いをさせられないようです。

取締法の早急な制定が望まれるのは当然の事ですが、
この犯罪は、目的がいずれも凶悪な為、被害に遭うと取り返しにつかない事になるリスクがあります。

経済的に余裕がある方は、すぐに探偵事務所か法律事務所に行かれるべきです。

なお、ガスライティングを取り締まる法律が出来たら、被害者が自殺したケースでは、
被害者が一人でも、主犯格メンバーらを死刑にできるような、極めて厳しい法律にして欲しいと個人的には思っています。

参考サイト

ガスライティングとは？精神的DVの特徴・手口・対処法を弁護士が解説
2021.11.05
ベリーベスト法律事務所
https://best-legal.jp/what-is-gaslighting-48566/

精神的DV「ガスライティング」とは？専門家が解説する実態と対処法
「自分が間違っている」と、思わされているだけかも…！
2021/02/25
コスモポリタン（ハースト婦人画報社）
https://www.cosmopolitan.com/jp/beauty-fashion/health/a30919430/what-actually-is-gaslighting/

モラハラ、ガスライティング…知っておきたい「精神的DV」の知識
「対等なパートナーとして扱われない」などの兆候から対処法、第三者の立場でできることまでを専門家が解説。
By Aya Ajimi
2021/10/17
コスモポリタン（ハースト婦人画報社）
https://www.cosmopolitan.com/jp/beauty-fashion/health/a37944443/what-is-psychological-abuse/

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