【温暖化】地球の海洋に深刻な変化、科学者が発する「これまでで最も厳しい警告」とは [すらいむ★]

地球の海洋に深刻な変化、科学者が発する「これまでで最も厳しい警告」とは

（CNN） 海洋は驚くべき速さで温暖化しており、広範囲にわたる影響をもたらしているが、世界はまだそれに対する備えができていない。
　100人以上の国際的な科学者が携わった報告書によって、そうした実態が明らかになった。

　9月30日に発表された第10回コペルニクス海洋状況報告（Copernicus Ocean State Report） は、衛星、ブイ、センサーから得られた40年以上にわたるデータに基づき、世界の海洋の現状を捉え、海洋が直面している深刻な変化について「これまでで最も厳しい警告」を発している。

（以下略、続きはソースでご確認ください）

CNN 2026.10.01
https://www.cnn.co.jp/fringe/35253167.html

「温暖化なんて嘘だ！」　トランプ

温暖化というより、海流の流れ、大気の流れが変化したことの方が、影響が大きいだろ。

温暖化で海流の流れが変わることで、急激な寒冷化すなわち小氷期や氷河期に向かう可能性もあるとか
地球の気候が今後どう変化していくかは、スーパーコンピューターでも予測不可能だってさ

つまり、温暖化のことばかり連呼してる人たちはガチ無知かエコ利権の亡者なので注意が必要
暑くなるのも寒くなるのも嫌だけどさ

まぁ人間活動の出すＣＯ２はほぼ関係のない自然現象ですけど

正直、もう手遅れ。後はどこまで悲惨な状況で止まらせられるか、という所だと思ってる
大量に人が死ぬとか戦争みたいな致命的までいくか、酷いけど悲惨で済むレベルか、だ

そうなった時に5のような卑劣なキチガイがどう言い訳するのかだけがせいぜい楽しみ、というところか

・【メガソーラー】斎藤知事が優秀すぎた！！他も見習えｗｗ
//www.youtube.com/watch?v=jy6nhL0-BlA
・150兆円使って下がる温度#shorts #そこまで言って委員会NP
//www.youtube.com/shorts/TzcNnRCtfXQ
・【財務省が脱炭素に150兆円掛け】気温は0.006度下がりました！費用対効果も計算
できない バカ財務省・そんな事より税金・社会保険料下げろ！
//www.youtube.com/watch?v=tmuOHqS6XVo
・温暖化より危険な寒冷化！　人類を救うのは二酸化炭素だという不都合な真実　
藤和彦氏 #371
お時間が許されますようでしたら、上記のキーワードで有名動画サイトで検索を掛けてみてください

上記の動画内では参政党の神谷代表は、国会答弁で政府与党である自民党の税金の使用方法に
ついて、真っ向から反対されておられます

歴代の環境省の事務次官の方達が、様々な政府の外郭団体や民間企業に
天下っておられるようです
・環境省 Wikipedia
・歴代事務次官　環境事務次官
お時間が許されますようでしたら、上記のキーワードで検索を掛けてみてください
因みにですが、事務次官の方の退職金は7500万円だそうです

・3分でわかる「天下り」
お時間が許されますようでしたら、上記のキーワードで有名動画サイトで検索を掛けてみてください
・「財務省がダントツ！」財務省天下りの実態！れいわ新選組高井たかしが物申す！開き直る加藤大臣
//www.youtube.com/shorts/tNIOTi-47N8
・【高井たかし】税務署長だった人を天下りで採用し多額の報酬…こういう再就職はやめるべき!!
//www.youtube.com/shorts/MubMhW1knJk

上記のショート動画内で、財務省の元官僚の皆様方の天下りを批判・糾弾されておられるのが、
れいわ新選組の高井たかし議員です
そして、この動画内で元官僚の方達の天下りを、半笑いで擁護されておられるのが自民党の
加藤財務大臣です

仮に100年後に本当に地球の平均気温が2度から3度上昇して、異常気象が発生するとしても
政治家や元役人の皆様方は、民間企業や業界団体からの利益供与を受ける必要は、一切
無いと思います

試しに政治献金・政治資金パーティー・天下りを、根絶してみればいいのです
すると政治家達も官僚達も誰一人、『地球温暖化が～！』とは、言わなくなります
試しに環境保護団体が会談・会合名目で、経費で飲食をする事を禁止にしてみればいいのです
すると誰一人、『地球温暖化が～！』とは、言わなくなります

・国立環境研究所 地球環境研究センター　Ｑ14　寒冷期と温暖期の繰り返し
//www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/24/24-2/qa_24-2-j.html

Ｑ
寒冷期と温暖期は定期的に繰り返しており、最近の温暖化傾向も自然のサイクルと見る方が
科学的ではないのですか。また、もうすぐ次の寒冷期が来るのではありませんか。
Ａ
現在の間氷期は今後5万年以上続き、今後の温室効果ガス排出量によってさらに氷期の到来が
遅れると予測されています。

残念ながら、現在の科学力では週間天気予報ですら、正確さを欠いているような状況です
グーグル天気とヤフー天気と、日本気象協会公式の天気予報専門メディアである、天気サイト
《　//tenki.jp/　》の翌日の天気予報が、異なっている事も多々あります
実際に皆様のお住まいの地域を入力して、御自分の眼で確認をされると御理解いただけると
思います
天気予報・予想最高気温・降水確率は、全て一致しておりますでしょうか？
全ての予報が外れる可能性があったとしても、全ての予報が当たることは絶対にないはずです
何故なら、全ての予報が完全には一致していないからです

このような状況下で、『100年後の地球の平均気温が、2.3度上昇してしまうぞ』と
言われたところで、信じる事は絶対に出来ません
100年後には、今地球上で生活をされておられる全ての方達は、この世界には居ません
誰も100年後の正確な平均気温を、確かめる事など出来ないのです

一週間後の天気予報すら外しているような状況下で、5万年後の話をされても正直言って、
苦笑いしか出来ません
『そのようにお考えの方が、この世界にはいらっしゃるのですね』としか、私には言えません

どうして、気象庁や気象予報士の皆様方は、今回の千葉・石川豪雨を事前に予報して、注意喚起を
してくださらなかったのでしょうか？

何れにしましても、政治家の皆様方は政治献金を受け取る必要はないし、政治資金パーティーを
開催する必要はないと思います
元役人の皆様方は、天下りと渡り行為を繰り返す必要は、一切無いと思います

憲法22条や八幡製鉄事件の最高裁判決を考慮すると、政治献金や天下りを法規制することは
非常に困難でしょう
私は政治家が献金やパーティー・勉強会等で、〝税金以外から金銭を得た場合〟は、都道府県条例で
99％の課税をすべきだと考えております
私は元役人の方が天下りや渡り行為で金銭を得た場合は、都道府県条例で99％の課税を
すべきだと考えております

・岸田首相、約1億5000万円稼いだのに「パーティーでなく勉強会」にネット怒り
　「勉強会でカネを集めるって詐欺じゃね？」
お時間が許されますようでしたら、上記のキーワードで検索を掛けてみてください

・政治献金や政治資金パーティーで得た金銭に対して、都道府県条例で課税する事を禁ずる
・天下りや渡り行為で得た金銭に対して、都道府県条例で課税する事を禁ずる

日本国憲法や政治資金規正法のどの条文を読んでも、このような記述は一切ありません
京都や大阪では空き家に対して、重税を課すという都道府県条例が制定されました
オーバーツーリズムを解消するために、各都道府県条例で続々と宿泊税の導入・徴収が決まっております

つまり、政官業の癒着を断ち切るためや、政治献金や政治資金パーティー・天下りを根絶するために、
いちいち憲法や法律を改正する必要がないという事です
どれ程巨額の政治献金を受け取ろうとも、何回政治資金パーティーを開催しようとも、何度天下りと
渡り行為を繰り返そうとも、私腹を肥やすことは不可能であると政治家や元役人の皆様方に御理解を
して頂ければいいのです

民間企業や業界団体の経営陣が、身銭を削って政治献金を用意しているはずがないのです
政治献金を用意するために商品価格を上昇させたり、公共事業の受注価格が上乗せされて国に
請求されているのです
つまり、政治献金・政治資金パーティー券代も、天下り役人の方々の給与や退職金も、結局は
我々一般庶民の懐から出ているのです
その結果、我々国民に待っているのは増税と社会保険料の引き上げと、可処分所得の低下です
だからこそ、政治家の皆様方には企業や業界団体からの献金を受け取っていない状態で、日本の
政策や予算額・その使い道等を決定して頂きたいと願っているのです

亀井静香氏が『政治献金を禁止にしたら、鳩山さんみたいなお金持ちしか政治家になれなくなる』と、
おっしゃっていました
供託金と選挙費用の上限を10分の1にすれば済む話です
ライバル候補が増えて困るのは、現役の国会議員達と世襲当選を狙っている政治家の方達の
御親族だけです
そもそも、一体誰がどういった基準で、政治家を目指している方を〝泡沫候補〟かどうかを、判別する
ことが出来るのでしょうか？
有権者からすれば、選択肢は一つでも多い方が理想的だと思います

『経済大国のアメリカでは、政治献金は禁止になってないだろ』
政治献金の話題になると、上記のような御発言をされる方が現れます
努力至上主義者・能力主義者の皆様方が、日本にグーグルやアマゾンやアップルのような巨大企業を
作り、日本のデジタル赤字を解消してくださるのでしょうか？
努力至上主義者・能力至上主義者の皆様方が、日本にブラックロックやバンガードグループのような
投資会社を創設してくださるのでしょうか？
少なくとも今現在は、上記のような世界的な大企業が日本には存在していません
日本と諸外国では、高齢者の数や割合がまるで違っているのです
だからこそ、大企業や富裕層に対する課税を強化して、富の再分配を実施して、日本の労働者
(消費者)の数を増やすべきなのです
経済大国と称されることが多いアメリカでも、出生率は1.6台しかありません
今後も貧富の格差は拡大を続けて、この数字は低下を続けていくことになるでしょう

少なくとも私は、緊縮財政推奨派ではありません
その政策や公共事業・国防政策が本当に国益に適うと思うのであれば、粛々と実施して頂ければ
いいのです
しかし、国会議員の皆様方は他者からお金を受け取る必要など、一切無いはずです
各政党には毎年300億円以上の政党助成金が、議員数に応じて分配されて交付されているはずです
政治家の皆様方は、既に民間以上の高給を受け取っておられるはずです
政治家の皆様方は、御自身の給与や待遇に御不満をお持ちならば、転職をして頂ければいいのです
宅配でも介護でも小売りでも林業でも小作農でも、仕事自体はいくらでも他にあるはずです
そもそも、昼寝の合間にルビ付きの官僚ペーパーを読み、記者からの質問に対して半笑いで
『その指摘は当たらない』と言うだけで、数千万の歳費が約束されている職の希望者が
ゼロ人になる日など、絶対に来るはずがないのです
元役人の方の退官後は御聡明な国会議員や官僚の皆様方が考案された、100年安心の公的年金
制度があります
退官後も仕事を続けたいのであれば、ハローワークに行って頂ければいいのです

まさかとは思いますが、政治家や役人の皆様方は、民間企業からの利益供与がある時にしか、
お仕事されないという事はありませんよね？

『政治家が民間企業から多少の利益供与を受けていたとしても、日本の為に頑張ってくれているの
　であれば、大した問題ではないでしょ』
このような御主張を、時々目にする事があります

・岸田首相、防衛増税「今を生きる我々の責任で対応」 米で会見
//mainichi.jp/articles/20230115/k00/00m/010/008000c

与野党問わず政治家の方達は政治資金管理団体のお金を、親族の政治資金管理団体に移す際に、
１円たりとも納税をされておりません
これを不公平と呼ばずして、一体何を不公平と言うのでしょうか？
当時の岸田首相は『防衛増税は今を生きる我々の責任』と発言されました
しかしどうやら、この『我々』の中には〝与野党問わず〟政治家の皆様方は、含まれていないようです

政治家の皆様方は、私益よりも国益を最優先に考えた結果、政治資金管理団体のお金の移動の
際に、納税をしない方が理想的だという結論に至られたのでしょうか？

『政治資金管理団体の資産移動に課税しても無意味。たった数億円程度の税収増になったとしても、
　何も変わらないよ』
このような世迷言を仰る方が、時々おられるようです
少なくとも私は、数億円程度の税収・財源についての主張は、一切致しておりません
私は100兆円規模の日本の歳入・歳出の話をしております
圧倒的に不公平な選挙制度で選出された、世襲議員の方達が大勢国会におられるのです
この方達が、100兆円を超える国家予算の徴収方法や、分配方法の決定権をお持ちなのです

・安倍首相「責任を取ればいいというものではない」発言に批判集まる
//www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_5e8d1ca1c5b6e1a2e0fb886c

当時の安倍晋三首相は、かつてこのような御発言をされておられました
同じ国が同じ時期に、全く別の予算規模で完全に別の政策を実行に移すことなど不可能です
後にどれほど失政だったと分かったとしても、過去に戻ってやり直すことなど不可能なのです
税金も人手も不足している状況下で、いわゆる一つの〝下手な鉄砲も数撃ちゃ当たる〟で、
無尽蔵に各政策や企業・業界団体に税金を投入すべきではありません

私は政治資金管理団体のお金を親族の団体に移す際には、公平平等に相続税や贈与税を
徴収すべきだと考えております
更に言わせていただきますと、国政選挙の候補者が親族の小選挙区の選挙地盤を引き継ぐことを、
法律や都道府県条例で禁止にすべきだと思います

>>7
いくら発狂して嘘とデマを振りまいても、お前が将来人類を苦しめたキチガイであるとされ、
歴史的に最低のクズであると断罪されるのは確定してるよ
名前が出ないから助かってるだけでその罪は万死に値するのは変わらない